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【クレジットカード】ポイント還元よりキャッシュバック選ぶ理由は?

ポイントより現金キャッシュバック付きのクレジットカードを選ぶ理由を教えます♪

クレジットカードをそれほど考えずに作ろうとしているのなら、その時はちょっと待ってください!

そのクレジットカードにキャッシュバック機能があるかは確認していますか?

キャンペーン時であれば、場合によっては1万円以上だって受け取れることがあります。クレジットカードのキャッシュバック機能を使ってお得なカードを作りましょう!

1.クレジットカードのキャッシュバックとは?

クレジットカードのキャッシュバックとは?

クレジットカードのキャッシュバックとは、その名の通りキャッシュ=現金が戻ってくることを指します。

ほとんどの方が聞いたことのある言葉だと思いますが、クレジットカードのキャッシュバックは他のキャッシュバックに比べて高額であることをご存知でしょうか?

クレジットカードのキャッシュバックと、それにまつわる税金についてご紹介します。




還元率はどれくらい?

クレジットカードはゴールドカードなどの年会費がかかるものでなければ、基本的に無料で作ることが可能です。そこで様々な
クレジットカードのポイント還元率をチェックしておきましょう。

例えば、ポイント還元率が1%のクレジットカードで1万円の買い物をすると、100円分のポイントが貯まります。0.5%なら50円分です。たった50円の差かと思われるかもしれませんが、公共料金の支払いや家賃の支払いなどにクレジットカードを使う場合、チリも積もれば山となるといった感覚でかなりのポイントが貯まります。

▼【キャンペーン時は1万円以上も!】

クレジットカード新規作成時のキャッシュバックはどれぐらい貰えるものなのでしょうか?

参考となる主なキャッシュバックは下記の通りです。

JCB一般カード
最大8,500円分


三井住友VISAビュープラスカード
最大7,000円分


NTTグループカード
3,000円分


セディナカード
最大3,500円相当

現金によるキャッシュバックだけではなく、ポイントやAmazonギフト券などで還元されるクレジットカードになります。

他にも、価格.comが独自に行なっているキャンペーンなどもあります。キャンペーンが実施される場合は1万円以上のキャッシュバックがあることもありますし、ポイントサイトなどを経由するとさらにお得になることもあるので、様々なポイントサイトもチェックしてみてください。




2.税金はかかる?それとも非課税?

税金はかかる?それとも非課税?

キャッシュバックは嬉しいけど、税金が気になるという方もいるのではないでしょうか?簡単にキャッシュバックの税金についてご説明します。

一時所得は50万円まで!

キャッシュバックで現金を得た場合、関連する税金としては「所得税」が挙げられます。その中でもキャッシュバックは「一時所得」という分類に該当しますが、一時所得は50万円までであれば申告の必要がないとされています。これは、最大50万円の控除が受けられるためです。



クレジットカードのキャッシュバックで50万円も利益を得る人はいないでしょうから、基本的に税金は気にしなくてOKです。

ただし、他のキャッシュバックなどと合わせて50万円を超える場合は確定申告をして、税金を納めるようにしましょう。

現在は配偶者控除制度の変更が検討されています、今後法改正がある可能性もあるのでご注意ください。




事業者には消費税がかかる?

キャッシュバックを受け取る側には関係がありませんが、渡す側となるクレジットカード会社などの事業者にとっては消費税の計算なども必要になります。これは少し難しい話になりますので、国税庁の回答を見てみましょう。

ソフトウェアメーカーが製品の購入者に対してキャッシュバックする金銭に対しては、売上げに係る対価の返還等に該当します。



キャッシュバックは「売上げに係る対価の返還等」に該当するようですが、場合によっては異なる可能性もあるようです。もしどちらか分からない場合は、税務署などに問い合わせることが一番確実な手段だと思われます。

3.まとめ

いかがでしたでしょうか?クレジットカードは色々と便利ですし、上手く活用すればポイントを貯めることも出来ます。

契約する場合は必ずキャンペーンなどをチェックして、お得なキャッシュバックを受けるようにしましょう!ポイントサイトなどを経由すると、1万円以上キャッシュバックされることもあるので、ポイントサイトも要チェックですよ。



また、税金に関しては一時所得扱いで50万円以下であれば申告不要となっています。しかしながら、他の一時所得と合わせて50万円を超えていれば申告が必要になります。分からない場合は税務署などに相談してみてくださいね。